当院では、医療の透明化や患者様への情報提供を積極的に推進していく観点から、領収証の発行の際に、個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を発行しております。

現在一部の医薬品について十分な供給が困難な状況が続いています。
つきましては医薬品に関しまして特定の「商品名」を指定するのではなく、
薬剤の有効成分の名称を基にした一般名処方（加算）を行う場合があります。
一般名処方は有効成分、効能が同じであれば患者様が自由にお薬を選んでいただけます。
そのため保険薬局にて患者様ご自身の希望を確認される場合があります。
一般名処方のメリットは安定供給だけではなく患者様が後発医薬品（ジェネリック）を選択することができ経済的負担が軽くなります。
当院では患者様への医薬品が安定して供給されるように取り組んで参ります。ご不明な点等ございましたら医師、薬剤師にお尋ねください。

• 一般名処方加算1　8点
  （後発医薬品が存在する全ての医薬品が一般処方されている場合）

• 一般名処方加算2　6点
  （後発医薬品が存在する先発品のうち1品目でも一般処方された場合）

当院では患者様の状態に応じ、

• ２８日以上の長期処方を行うこと

• リフィル処方箋を発行すること

のいずれの対応も可能です。

※　長期処方やリフィル処方せんの交付が対応可能かは病状に応じて担当医が判断します

※　以下に当てはまる場合はオンラインでの処方が出来ません。

依存性の高い向精神薬に分類されるお薬や麻薬

初診時に、患者様の診療情報・服薬状況・特定健診情報等を取得・活用しています。取得した情報を基に、安全で適切な診療・治療計画を立てています。

オンライン資格確認を行う体制を整えておりマイナ保険証の利用を推奨しています。

電子処方箋や電子カルテの情報共有など、医療DXに係る取り組みを進めています。

当院は、厚生労働省が定める特定疾患に対し、長期療養計画に基づき療養上の管理を行った方に対して月2回「特定疾患療養管理料」を算定しております。

2024年の診療報酬改定により、高血圧、糖尿病、脂質異常症は特定疾患療養管理料から除外され、「生活習慣病管理料」での算定になりました。

診療所を継続的に受診している患者様からの電話等による問い合わせに対し、原則として当該診療所において常時対応できる体制をとっております。